東京都健康長寿医療センター研究所の藤原佳典研究部長の研究グループは、日常の生活に問題のない健康な高齢者であっても、社会的な孤立と閉じこもり傾向が重積している者では6年後の死亡率が、どちらも該当しない者に比べて2.2倍高まることを明らかにしました。
これまでの研究から、「社会的孤立状態」（一致した定義は確立されていないが、ここでは社会的孤立を他者との接触頻度に基づく客観的な状態から定義し、主観的な状態である孤独感あるいは孤立感とは区別）が高齢者の死亡率を高めることが知られています。また、外出頻度が低い状態（外出頻度が週1日以下）である「閉じこもり」も、同様に高齢者の死亡率の上昇に関連することが明らかになっています。しかしながら、これらの要因の重積が高齢者の健康にどのような負の相乗効果を与えるのかについては明らかではありませんでした。更に、完全に閉じこもりになる前の、閉じこもり傾向（外出頻度が1日1回未満）の状態でも健康に悪影響を及ぼすかどうかもわかりませんでした。
そこで我々は、2008年から2014年に首都圏近郊（埼玉県和光市）で行った郵送調査結果を用いて、この問題を明らかにすることとしました。具体的には、公共交通機関の使用や日常品の買い物、食事の用意などの日常生活動作に問題のない健康な研究参加者を、社会的孤立および閉じこもり傾向の有無の組み合わせで4群に分け、6年間の死亡率の違いを検討しました。この研究では、同居家族以外との対面および非対面（電話やメールなど）のコミュニケーション頻度が両者を合わせても週1回未満の者を社会的孤立と定義し、普段の外出する頻度（買い物、散歩、通院など）が2～3日に1回程度以下の者（すなわち1日1回未満）を閉じこもり傾向と定義しました。
研究の結果、社会的孤立と閉じこもり傾向の両者に該当しない高齢者に比べて、両者が重積している高齢者では6年後の死亡率が2.2倍高くなり、社会的孤立か閉じこもり傾向どちらか一方のみに該当する者より死亡率が顕著に高くなることが分かりました。
この研究成果は、国際雑誌「International psychogeriatric」オンライン版（7月19日付）に掲載されました。
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