認知症と精神保健研究

メンバー

リーダー　

研究部長　粟田 主一
専門副部長 　 岡村 毅
研究員 　 稲垣 宏樹、宇良 千秋、枝広 あや子、杉山 美香、佐久間 尚子
非常勤研究員

津田 修治

キーワード

認知症、うつ病、せん妄、妄想性障害、不安障害、身体表現性障害、睡眠障害、地域包括ケアシステム、Dementia Friendly Communities、Rights Based Approach、地域精神保健、認知症疾患医療センター、認知機能、認知加齢、QOL、Wellbeing、人材育成

主な研究

  1. 大都市におけるDementia Friendly Communitiesの創出に向けた総合的研究
  2. 認知機能障害をもつ高齢者にも適用可能な包括的QOL指標の開発
  3. 認知機能評価尺度の標準化
  4. 重層的生活課題をもつ人々に対する居住支援・生活支援システムの確立
  5. 離島における認知症地域支援システムの確立
  6. 認知症や精神障害とともに生きる高齢者に対する農業ケアプログラムの開発
  7. 認知症・フレイルに関する共同研究
  8. 認知症疾患医療センター運営事業の効果的運用に関する研究
  9. 若年性認知症の有病率・生活実態把握と社会支援システムの確立

研究紹介

私たちの研究テーマでは、認知症の有無にかかわらず、障害の有無にかかわらず、希望と尊厳をもって暮らせる社会の創出に向けた総合的な研究を行っています．

1．大都市におけるDementia Friendly Communitiesの創出に向けた総合的研究
(1)高島平Study

2016年から、板橋区高島平地区において、認知機能低下や認知症のある高齢者の生活実態を調査し、複合的な社会支援ニーズをもちながら、必要な支援にアクセスできない高齢者の現状を報告しました。2017年から、高島平地区に、地域の拠点「高島平ココからステーション」を開設し、コーディネーションとネットワーキングをキーワードとする「認知症とともに暮らせる社会」に向けた開発研究を開始しました。このモデルは、認知症の当事者、地域に暮らす人々、多様な組織・団体と協働して、Rights Based Approachの観点から、希望と尊厳をもって暮らせる社会の創出をめざしています。研究成果の一部は、2018年度より、東京都認知症地域支援事業として事業化されています。

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写真　高島平ココからステーションの室内

【関連リンク】

(2)認知症の人の視点を重視し施策に反映させるための研究

2015年から認知症の本人が政策に参画する方法論を明らかにするための研究を開始し、「本人ミーティング」（認知症の本人が主体的に出会い、思いを語り、意見を述べ、地域づくりに参画し、政策にインパクトを与えることを目的とする会）の実現性を確認しました。現在は、認知症の当事者組織である日本認知症本人ワーキンググループと協働し、当事者参画を普遍化するための研究を継続しています。

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写真　本人ミーティングの様子

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(3)高齢者ケアにおける宗教の役割に関する研究

高齢者ケアにおける寺院の役割を明らかにするための研究を行っています。僧籍を有する宗教社会学者をはじめ、福祉、医学、心理学などの諸領域を横断する学際チームを結成し、新たな分野を開拓しています。2018年には、特別養護老人ホーム及び認知症専門病棟のスタッフを対象にアンケート調査および深掘りインタビュー調査を行いました。その結果，スタッフのバーンアウト（燃え尽き）、とりわけ脱人格化が大きいと、死に行く人をケアすることに前向きになれないことが示され、死にゆく人のケア現場で宗教者へのニーズが大きいことを明らかにしました。またバーンアウトの保護因子を明らかにし、宗教心が死にゆく人を前向きにケアする態度と関連することも報告しました。

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写真　台湾大学医学部緩和ケア病棟の視察

(4)自治体と協働した認知症支援体制の構築に向けたアクションリサーチ

　東京都千代田区や足立区で、自治体と連携して、郵送調査や訪問調査を行いながら認知症支援体制づくりを進める実践的研究を継続しています。このシステムでは、高齢者を対象に郵送調査を行い、未返送の後期高齢者のご自宅に看護師等が訪問し、心身の健康状態の低下が見られる場合には行政・地域包括支援センターと協力し支援を調整するという方法がとられています。

(5)マンション管理業における認知症高齢者への生活支援の事業化に向けた研究

　2018年よりマンション管理組合と協働して、分譲マンションに暮らす独居認知症高齢者等の生活課題の実態調査を行っています。これを踏まえて、課題解決に向けた先進事例を調査し、管理組合・管理会社における生活支援モデルの開発を検討しています。

(6)郵便局の見守り訪問サービス評価

2018年より、日本郵便と協働して、郵便局が提供する「見守り訪問サービス」の有用性を評価するための調査研究を進めています。2018年にはサービスを利用する約10,000名の高齢者のベースラインデータを分析し、現在は縦断調査を進めています。

2．認知機能障害をもつ高齢者にも適用可能な包括的QOL指標の開発

(1) 認知症の本人の包括的QOL尺度の開発

認知症の本人の主観的QOLを評価するDEMQOL及びDEMQOL-PROXYの日本語版を作成し、信頼性及び妥当性の検証を行いました。DEMQOL-Jは認知症の本人に質問して本人のQOLを評価する尺度であり、DEMQOL-PROXY-Jは、家族介護者に質問して認知症の本人のQOLを評価する尺度です。両者を使用することによって、認知症が進行した場合でも、本人の主観的QOLが評価できるように設計されています。

(2)包括的健康調査票の開発

私たちが独自に開発した「包括的健康調査票」を用いて、65歳以上の高齢者を対象とする郵送調査・訪問調査を、東京都千代田区では2010年より、東京都足立区では2016年より継続的に実施しています。これらの縦断的な調査データを活用することによって、「包括的健康調査票」の予測的妥当性を検証するとともに、それぞれの地域における生活機能低下ハイリスク高齢者のための社会支援システムの構築を進めています。

3．認知機能評価尺度の標準化

認知機能評価尺度の多くは、高齢者の標準データが不足しているために、高齢者への適用には限界があります。私たちはこれまでに、地域在住高齢者を対象とする日本語版MMSE（MMSE-J）の得点分布を報告するなど認知機能評価尺度の標準化に関する研究を進めてきました。2016年には、高島平地区に在住する70歳以上の高齢者1966名にご協力いただき、Trail Making Test A版およびB版を実施し、現在、そのデータを分析し標準化に向けて作業を進めています。

4．重層的生活課題をもつ人々に対する居住支援・生活支援システムの確立

超高齢社会では、認知症や障害をもつ高齢者の増加とともに、家族による生活支援が得られない単身世帯高齢者、経済的に困窮し、生活支援のある住まいの確保が困難な高齢者が増加することが予測されます。そのような重層的生活課題をもつ人々への居住支援・生活支援は、超高齢社会における重要な政策課題です。私たちは、1980年代より生活困窮者に対する居住支援・生活支援を実践しているNPO法人ふるさとの会と連携して、共同居住利用者の生活実態を明らかにするとともに、居住支援・生活支援の政策化をめざした研究を継続しています。

5．離島における認知症地域支援システムの確立

2015年から、認知症支援推進センター及び認知症疾患医療センターと協働して、東京都の島しょ部9町村を訪問し、専門職や一般住民を対象とする研修を行うとともに、認知症支援に関わる関係者の協力を得てフォーカス・グループ・ディスカッション（FGD）を行っています。これによって、離島の認知症支援の課題を明らかにし、様々な解決策を考案し、政策提言を行っています。その一つとして、2018年度からは、認知症疾患医療センターと島しょ部の保健医療施設の間でTVモニター付きWEB会議システムを導入して、認知症初期集中支援チーム員会議へのバックアップを開始しました。

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写真　小笠原村での研修風景

6．認知症や精神障害とともに生きる高齢者に対する農業ケアプログラムの開発

私たちの研究テーマでは、稲作や野菜作りなどの農作業を活用した農業ケアプログラムが、認知症の人の社会参加や精神的健康に及ぼす効果について研究を行っています。高齢者が、楽しく、意味ある活動をしながら、地域社会に貢献するという先端的な取り組みは、Think Globally, Act Locallyという考え方にも沿い、海外の研究者からも高い関心を寄せられています。

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写真　みんなで収穫

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7．認知症・フレイルに関する共同研究

研究チームの他の研究テーマや病院部門と連携し、認知症・フレイルの病態研究、重複フレイルの予防研究、画像疫学的研究などを行っています。2018年度には、病院部門糖尿病・内分泌・代謝科及び日本老年医学会と連携し、DASC-21の短縮版であるDASC-8（認知・生活機能質問票）を開発しました。DASC-8を用いることによって、高齢者の血糖コントロールの目標設定のためのカテゴリー分類を簡便に行うことができます。

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8．認知症疾患医療センター運営事業の効果的運用に関する研究

認知症疾患医療センターは、認知症疾患の診断・急性期医療・地域連携推進・人材育成等の機能を担う専門医療サービスであり、認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）では全国に500ヵ所設置することが目標とされています。私たちは、認知症疾患医療センターの質の確保をめざして、2012年より機能評価指標の開発・実態調査・質の管理を目的とする政策提言を行っています。

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9．若年性認知症の有病率・生活実態把握と社会支援システムの確立

65歳未満で発症する若年性認知症では、本人も家族も、就労・経済・子の養育など、高齢者とは異なる生活課題に直面する可能性が高まります。しかし、そのような生活課題にあった社会資源は今なお不十分な状況です。私たちは、AMEDの研究で、全国の若年性認知症の有病率と生活実態を把握するための研究を行うとともに、東京都の受託研究において、若年性認知症の社会支援の現状を調査し、先進事例集と社会支援のためのマニュアル作成を進めています。

【関連リンク】

※以上は、2019年5月現在の情報です。

主要文献

  1. 粟田主一：認知症施策の今後への提言―Dementia Friendly CommunitiesとRights-Based Approach―．老年精神医学雑誌 30増刊号-Ⅰ：37-49, 2019.
  2. 粟田主一：超高齢期の認知症の疫学と社会状況．老年精神医学雑誌 30: 238-244, 2019.
  3. Matoba Y, Okamura T, Funaki Y, Ishigami T, Awata S, Takeshima T. Socially isolated older people with mental illness in the Tokyo shelters. Psychogeriatrics 19: 286-288, 2019.
  4. Niikawa H, Kawano Y, Yamanaka K, Okamura T, Inagaki H, Ito K, Awata S. Reliability and validity of the Japanese version of a self-report (DEMQOL) andcarer proxy (DEMQOL-PROXY) measure of health-related quality of life in people with dementia. Geriatr Gerontol Int. 19: 487-491, 2019.
  5. Okamura T, Ura C, Yamazaki S, Shimmei, Torishima K, Kawamuro Y. Green care farm as a new tool for inclusion of older people with various challenges in the super-aged community. International Journal of Geriatric Psychiatry 34: 777-8, 2019.
  6. Yamazaki S, Ura U, Okamura T, Shimmei M, Ishiguro T, Torishima K,Kawamuro Y. Long-term effects of Rice-farming care on cognitive function and mental health of elderly people with cognitive impairment: a follow-up study. Psychogeriatrics, 2019: DOI:10.1111/psyg.12409.
  7. 粟田主一：病名変更が何をもたらしたか―痴呆から認知症へ．精神医学 60: 1191-1198, 2018.
  8. 粟田主一：認知症の疫学研究とこれからの課題，特集にあたって．老年精神医学雑誌 29: 343-349, 2018.
  9. Murayama H, Sugiyama M, Inagaki H, Okamura T, Miyamae F, Ura C, Edahiro A, Motokawa K, Awata S: Is community social capital associated with subjective symptoms of dementia among older people? A cross-sectional study in Japan. Geriatr Gerontol Int., 18(11): 1537-1542, 2018.
  10. Okamura T, Shimmei M, Takase A, Toishiba S, Hayashida K, Yumiyama T, Ogawa Y. A positive attitude towards provision of end-of-life care may protect against burnout: Burnout and religion in a super-aging society. PLoS ONE 2018 Aug 9; 13(8): e0202277. doi: 10.1371/journal.pone.0202277. eCollection 2018.
  11. Takada K, Ura C, Takei N, Takeda K, Morishima S, Ishii T, Ishikawa M, Miyagawa Y, Miyamae F, Takahashi R: Effects of oral self-care on oral, cognitive, and daily performance functions in rural community-dwelling older people with mild cognitive impairment. Asian Journal of Gerontology & Geriatrics 13(1): 19-24, 2018.
  12. Toyoshima K, Araki A, Tamura Y, Iritani O, Ogawa S, Kozaki K, Ebihara S, Hanyu　H, Arai H, Kuzuya M, Iijima K, Sakurai T, Suzuki T, Toba K, Arai H, Akishita M,　Rakugi H, Yokote K, Ito H, Awata S. Development of the Dementia Assessment Sheet for Community-based Integrated Care System 8-items, a short version of the　Dementia Assessment Sheet for Community-based Integrated Care System 21-items,　for the assessment of cognitive and daily functions. Geriatr Gerontol Int. 18(10):1458-1462, 2018．
  13. Ura C, Okamura T, Yamazaki S, IshiguroT, Ibe M, Miyazaki M, Kawamuro Y. Rice-farming care for the elderly people with cognitive impairment in Japan: A case series. International Journal of Geriatric Psychiatry 33; 435-437, 2018.
  14. 宇良千秋、岡村毅、山崎幸子、石黒太一、井部真澄、宮﨑眞也、鳥島佳祐、川室優．認知機能障害をもつ高齢者の社会的包摂の実現に向けた農業ケアの開発；稲作を中心としたプログラムのフィージビリティの検討．日本老年医学会雑誌 55(1); 106-116, 2018.
  15. 粟田主一：Dementia Friendly Communityの理念と世界の動き．老年精神医学雑誌 28: 458-465, 2017.
  16. 粟田主一：国連障害者権利条約と権利ベースのアプローチ．特集にあたって．精神医学 59: 709-712, 2017.
  17. Niikawa H, Okamura T, Ito K, Ura C, Miyamae F, Sakuma N, Ijuin M, Inagaki H,Sugiyama M, Awata S. Association between polypharmacy and cognitive impairment in an elderly Japanese population residing in an urban community. Geriatr Gerontol Int. 17: 1286-1293, 2017．
  18. Okamura T, Awata S, Ito K, Takiwaki K, Matoba Y, Niikawa H, Tachimori H, Takeshima T. Elderly men in Tokyo homeless shelters who are suspected of having cognitive impairment. Psychogeriatrics 17; 206-207, 2017.
  19. Sakuma N, Ura C, Miyamae F, Inagaki H, Ito K, Niikawa H, Ijuin M, Okamura T, Sugiyama M, Awata S. Distribution of Mini-Mental State Examination scores among urban community-dwelling older adults in Japan. Int J Geriatr Psychiatry. Jul;32(7):718-725, 2017.
  20. Awata S, Sugiyama M, Ito K, Ura C, Miyamae F, Sakuma N, Niikawa H, Okamura T, Inagaki H, Ijuin M: Development of the Dementia Assessment Sheet for Community-based Integrated Care System. Geriatrics & Gerontology International 16 Suppl 1: 123-131, 2016.
  21. 粟田主一：認知症医療と新オレンジプラン．日本臨床 74: 499-504, 2016.
  22. 粟田主一：離島における認知症高齢者の支援．大島伸一監修，鳥羽研二編集代表：こらからの在宅医療，指針と実務．グリーンプレス，東京，p260-p265, 2016.
  23. 宮前 史子, 宇良 千秋, 佐久間 尚子, 新川 祐利, 稲垣 宏樹, 伊集院 睦雄, 岡村 毅, 杉山 美香, 粟田 主一：自記式認知症チェックリストの開発（2）：併存的妥当性と弁別的妥当性の検討．日本老年医学会雑誌 53-4；354-362, 2016.
  24. 岡村毅、的場由木．フレイルと貧困．老年精神医学雑誌 27:521-527, 2016.
  25. 岡村毅、的場由木．ホームレス支援における当事者中心の支援論　精神療法 6, 818-823, 2016.
  26. Taga T. How to promote local people to participate in community activity for dementia prevention in Japan. Gerontologist. 56, S3, 408-409, 2016.
  27. Tanaka K. & Taga T. How female-only activity groups for dementia prevention keep new neighbors involved longer. Gerontologist. 56, S3, 98. 2016.
  28. 粟田主一，杉山美香，井藤佳恵，宇良千秋，宮前史子，佐久間尚子，新川祐利，岡村毅，稲垣宏樹，伊集院睦雄：地域在住高齢者を対象とする地域包括ケアシステムにおける認知症アセスメントシート(DASC-21)の内的信頼性・妥当性に関する研究．老年精神医学雑誌 26:675-686, 2015.
  29. 粟田主一：認知症の人の暮らしを支える「生活支援」とはなにか．老年精神医学雑誌 26:487-492, 2015.
  30. 粟田主一：アルツハイマー病診断後の生活ストラテジー．医療サービス，生活支援サービス，介護保険サービスを利用する．老年精神医学雑誌 26:398-405, 2015.
  31. 古田光，小田原俊成，池尻義孝，鵜飼克行，下田健吾，高橋晶，竹内文一，田子久夫，西田啓一郎，長谷川朝穂，藤原修一郎，吉田常孝，吉村匡史，粟田主一：一般病床高齢者入院患者における認知症実態調査の試み．総合病院精神医学会認知症委員会多施設共同研究．総合病院精神医学 27:100-106, 2015.
  32. 井藤佳恵，稲垣宏樹，杉山美香，粟田主一：郵送調査回答診返送の後期高齢者に対する訪問調査．大都市における潜在認知症高齢者の実態把握．老年精神医学雑誌 26: 55-66, 2015.
  33. Okamura T, Takeshima T, Tachimori H, Takiwaki K, Matoba Y, Awata S. Characteristics of Individuals with Mental Illness in Tokyo Homeless Shelters. Psychiatr Serv. 66: 1290-1295, 2015.
  34. 杉山美香，伊集院睦雄，佐久間尚子，宮前史子，井藤佳恵，宇良千秋，稲垣宏樹，岡村毅，矢冨直美，山口晴保，藤原佳典，高橋龍太郎，粟田主一．高齢者用集団版認知機能検査ファイブ・コグの信頼性と妥当性の検討．軽度認知障害スクリーニング・ツールとしての適用可能性について．老年精神医学雑誌 26: 183-195, 2015.
  35. Taga T. How to form activity groups of dementia prevention which accept neighbors independently. Gerontologist. 55, S2, 133, 2015.
  36. 宇良千秋，宮前史子，佐久間尚子，新川祐利，稲垣宏樹，伊集院睦雄，井藤佳恵，岡村毅，杉山美香，粟田主一：自記式認知症チェックリストの開発：(1)尺度項目案の作成と因子的妥当性および内的信頼性の検討．日本老年医学雑誌 52:243-253, 2015.
  37. Awata S. Current activities of medical centers for dementia in Japan. Geriatr Gerontol Int. 14 Suppl 2:23-7, 2014.
  38. 粟田主一：認知症診療の枠組み．日本精神神経学雑誌 116(5): 378-387, 2014.
  39. 粟田主一：介護保険における認知症に対する治療的アプローチ．精神科治療学 29:1051-1057, 2014.
  40. 粟田主一：認知症医療ネットワークの地域特性．地域差を超えて，地域ネットワークで支える認知症医療．統合の戦略について．老年精神医学雑誌 25:411-417, 2014.
  41. 粟田主一：認知症施策推進５か年計画と地域包括ケアシステム．日本医師会雑誌 143: 753-758, 2014.
  42. Ito K, Morikawa S, Okamura T, Shimokado K, Awata S. Factors associated with mental well-being of homeless people in Japan. Psychiatry Clin Neurosci. 68:145-53, 2014.
  43. Okamura T, Ito K, Morikawa S, Awata S. Suicidal behavior among homeless people in Japan. Social Psychiatry and Psychiatric Epidemiology 49(4): 573-82, 2014.
  44. 粟田主一：地域包括ケアシステムの構築とわが国の認知症施策の方向性：特に，認知症の早期診断・早期対応について．日本認知症学会誌 27: 2-9, 2013.
  45. 粟田主一：災害時における高齢者の精神科医療．日本臨床 71: 1864-1869, 2013.
  46. 粟田主一：大都市における認知症地域連携の実践と課題．日本社会精神医学雑誌 22:551-558, 2013.
  47. Ijuin M, Sugiyama M, Sakuma N, Inagaki H, Miyamae F, Ito K, Kojima N, Ura C, Awata S: Walking exercise and cognitive functions in community-dwelling older adults: Preliminary results of a randomized controlled trial. International Journal of Geriatric Psychiatry, 28: 109-110, 2013.
  48. 稲垣宏樹, 井藤佳恵, 佐久間尚子, 杉山美香, 岡村毅, 粟田主一 : WHO-5精神健康状態表簡易版（S-WHO-5）の作成およびその信頼性・妥当性の検討. 日本公衆衛生雑誌 60：294-301, 2013.
  49. 瀧脇憲, 竹島正, 立森久照, 岡村毅, 的場由木．単身生活者の実態と支援ニーズを把握するための調査　貧困研究 11; 93-106, 2013.
  50. 粟田主一：認知症のはじまり，早期診断と初期対応．こころの科学 161: 17-22, 2012.
  51. 粟田主一：災害精神医療の現状．老年精神医学領域の問題点と課題．老年精神医学雑誌 23: 204-208, 2012.
  52. 粟田主一：災害時における高齢者の精神科医療の課題．老年医学 50: 301-304, 2012.
  53. 粟田主一：地域包括ケアシステムを利用した認知症の早期診断システムの推進．保健医療科学 61: 125-129, 2012.
  54. 粟田主一：認知症のQOLを再考する―特集にあたって．老年精神医学雑誌 23:1403-1405, 2012.
  55. 井藤佳恵，稲垣宏樹，岡村毅，下門顕太郎，粟田主一：大都市在住高齢者の精神的健康度の分布と関連要因の検討．要介護要支援認定群と非認定群との比較．日本老年医学雑誌 49(1)：82-89, 2012.
  56. 岡村毅，井藤佳恵，金野倫子，稲垣宏樹，杉山美香，佐久間尚子，粟田主一：都市在住高齢者の日中の眠気と関連要因．公衆衛生学雑誌 59: 675-683, 2012.
  57. 岡村毅，杉下和行，荒井仁美，田中修，細田益宏 ，古田光，井藤佳恵，粟田主一 ，松田博史，松下正明．高齢者の口腔内セネストパチー- 20症例の後方視的調査-．精神医学 54: 811-817, 2012.
  58. 多賀努・矢冨直美. 地域住民の自主活動をうながす講座運営の研究;認知症予防の地域づくり の方法の開発その2. 日本認知症ケア学会誌 11(2):496-505, 2012.
  59. 粟田主一：多元的・構造的診断と高齢者総合機能評価．高齢者精神障害のみかた（松下正明監修，粟田主一編著）．中外医学社．1-6, 2011.
  60. 粟田主一：認知症患者の身体救急における問題点．精神科治療学 26: 1233-1238, 2011.
  61. 栗本鮎美，粟田主一，大久保孝義，坪田（宇津木）恵，浅山敬，高橋香子，末永カツ子，佐藤洋，今井潤：日本語版Lubben Social Network Scale短縮版(LSNS-6)の作成と信頼性および妥当性の検討．日本老年医学雑誌 48: 149-157, 2011.
  62. 岡村毅，荒井仁美，古川賢臣，細田益弘，中島さやか，古田光，井藤佳恵，粟田主一，松下正明：警告うつ病の一例と疾患概念に関する考察．老年精神医学雑誌 22: 734-740, 2011.
  63. Awata S: A national health program against dementia in Japan: The Medical Center for Dementia. Psychogeriatrics 10: 102-106, 2010．
  64. 粟田主一：認知症のための医療資源整備をどう進めるか―特集にあたって．老年精神医学雑誌 21: 1183-1188, 2010.
  65. 粟田主一：地域における認知症医療の現状と求められる役割．日本老年医学雑誌 47: 298-301, 2010．
  66. 粟田主一，佐野ゆり，福本恵：一地方都市の地域包括支援センターの認知症関連業務の実態：特に，医療資源との連携という観点から．老年精神医学雑誌 20: 356-363, 2010.
  67. 多賀努・矢冨直美. 認知症予防講座・研修後の自主活動選択の要因に関する研究、日本認知症ケア学会誌 9(1): 56-65, 2010.
  68. 粟田主一：高齢者のうつ病をめぐって：序論．老年医学47: 1417-1419, 2009.
  69. 粟田主一：地域における認知症疾患医療センターの役割．日本老年医学会雑誌 46, 203-206, 2009
  70. Bech P, Awata S: Measurement of suicidal behavior with psychometric scales. Wasserman D, Wasserman C, ed. Oxford textbook of suicidology and suicide prevention. 305-312, Oxford University Press, 2009, Oxford.
  71. 多賀努・加瀬裕子. 高齢者の心療内科的ケア－福祉・介護・予防－. 心療内科 13(4):296-305, 2009.
  72. Awata S, Honma A: Japan, International commentaries. Ed. by Chew-Graham C, Baldwin R, Burns A: Integrated management of depression in the elderly, p158-p161, Cambridge University Press, New York, 2008.
  73. Awata S, Bech P, Koizumi Y, Seki T, Kuriyama S, Hozawa A, Ohmori K, Nakaya N, Matsuoka H, Tsuji I. Validity and utility of the Japanese version of the WHO-Five Well-Being Index in the context of detecting suicidal ideation in elderly community residents. Int Psychogeritr 19: 77-88, 2007.
  74. Awata S, Bech P, Yoshida S, Hirai M, Suzuki S, Yanashita M, Ohara A, Hinokio Y, Matsuoka H, Oka Y. Reliability and validity of the Japanese version of the World Health Organization-Five Well-Being Index in the context of detecting depression in diabetic patients. Psychiatr Clin Neurosci 61: 112-119, 2007.
  75. 多賀努. 地域支援ネットワークの構築－地域包括支援センターの活動を含めて－. 日本在宅ケア学会誌 10(2):13-15, 2007.
  76. Awata S, Seki T, Koizumi Y, Sato S, Hozawa A, Omori K, Kuriyama S, Arai H, Nagatomi R, Matsuoka H, Tsuji I: Factors associated with suicidal ideation in an elderly urban Japanese population: a community-based cross-sectional study. Psychiatr. Clin. Neursci. 59: 327-336, 2005.
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